【不動産大手6社が運営】すまいValueの評判と3つのおすすめポイント

すまいValue（すまいばりゅー）は、不動産業界の大手6社が直接運営いている不動産査定サイトです。

他の査定サイトは、運営会社と地域の不動産会社が業務提携をし、サイトを通じて依頼者と不動産会社をマッチングさせるシステムが主流です。

一方、すまいValueは物件の場所にもよりますが、大手6社の中から査定可能な会社を選択する仕組みになっています。

大手6社とは東急リバブル、三菱地所ハウスネット、三井不動産リアルティ、野村不動産アーバンネット、住友不動産販売という業界最大手の不動産会社です。

大手が集うというだけで凄みがありますが、さらにすまいValueの特徴を知るために、評判やおすすめポイントを紹介していきます。

1、すまいValueの評判

はじめに不動産会社を選ぶとき、重視するポイントが人それぞれ違います。

それは、取引件数だったり、知名度であったり、営業エリアであったりすると思いますが、中でも一番気になるのは利用者の声でもある「評判」ではないでしょうか。

すまいValueを使い不動産の査定を行いたいとき、実際に利用した人が何を思ったのか、すまいValueを使ってみてどうだったのか、そんな評判が気になりますよね。

そこで、質問サイトやsnsですまいValueの評判や口コミを確認してみると、以下のようなコメントを見つけました。

すまいValueの評判を良いコメントと残念なコメントに分けて紹介しますので、実際に査定を利用するときの参考にしてください。

1、すまいValueの良い評判

最初に、すまいValueを利用した中でも「ここが良かった！」というプラスの評判をみていきましょう。

利用者の声を聞くと、「安心できる」「対応が良い」という前向きな評判が多い傾向にありました。

大手だから安心して依頼できた
広く宣伝してくれた
査定結果を出してくれるのが早く、希望通りに対応してくれた

すまいValueに依頼した人は、大手の不動産会社が運営しているため強い安心感があるようです。

また、査定時にメールか電話かを選ぶことができ、その希望に沿った内容で対応してくれたこと、査定結果が出るのが早かったというコメントがみられました。

売却を早く済ませたい人にとって、対応の早さは好感触ではないでしょうか。

2、すまいValueの残念な評判

続いて、すまいValueの少し残念な評判をみていきましょう。

実際にすまいValueを利用した人の評判コメントをみると、全体的に業者からの連絡があったことがマイナスに感じている人が多いようでした。

査定後にハガキが届いたが、正直いらなかった
頼んでいないのに進捗状況を聞いてくる
対応しているエリアが少ない

このようなことが起こらないようにするためには、申し込みや査定時にはキッパリとお断りの連絡を入れるようにしましょう。

「検討しています」や「ちょっとわからなくて…」という曖昧な返答だと、変に相手に期待させる原因をつくってしまいます。

断ることには勇気がいると思いますが、「他に決めたので必要ありません」と、意思をハッキリ伝えるようにすることが大切です。

2、すまいValueの3つのおすすめポイント

すまいValueの良い評判から「大手が運営している」「宣伝範囲が広い」「対応が良い」という3つのおすすめポイントが見られました。

すまいValue以外にも、インターネットで一括査定サービスを行っている会社は複数ありますが、国内最大手の不動産会社である「三井不動産リアルティ」「住友不動産販売」「東急リバブル」に直接依頼できる査定サイトはすまいValueだけです。

もちろん、地域密着型の会社にも良い部分はたくさんありますが、大手企業だからこそできるサービスの良さを実感してみるのも悪くはないと思います。

ここからは、さらにすまいValueの良い部分についてより具体的に解説するので、これから、すまいValueを利用するときの参考にしてみてください。

1、大手6社のみが運営

すまいValueは不動産業界をリードいている大手6社が運営している査定サイトです。

大手6社とは、「三井不動産リアルティ」「住友不動産販売」「東急リバブル」「野村不動産グループ」「三菱地所ハウスネット」「小田急不動産」で、売買仲介実績の上位にランクインしているほど国内の不動産業界をリードしていると言われている大手企業です。

2018年に公表された売買仲介実績というランキングがありますが、その販売実績を参考に業績の高い会社から順番に、会社の概要を紹介していきます。

・三井不動産リアルティ

三井不動産リアルティは、1969年に設立され「三井のリハウス」ブランドを立ち上げた三井グループの不動産会社です。

売買仲介や駐車場事業、不動産鑑定評価事業や保険の代理店業務などを手掛けています。

三井不動産は、大正3年から不動産事業をはじめ、現在では32年連続売買仲介取引件数1位を獲得しており、国内ナンバーワンの不動産会社です。

三井のリハウスでは、売却予定の建物が高く売れるように設備調査をしてくれたり、引き渡し後の建物の瑕疵（かし）を修理してくれたりする「360℃サポート」という保証サービスを実施しています。

現在、三井不動産リアルティは279店舗あり、北海道から九州まで全国に営業エリアを展開しています。

・住友不動産販売

住友不動産販売は、1975年に設立された住友不動産の子会社です。売買や賃貸の仲介を中心に事業展開しています。

親会社の住友不動産は、2017年にマンション発売戸数でナンバーワンに選ばれたほど、マンション取引実績が高い企業です。

住友不動産販売では、「マンツーマン営業体制」を徹底しており、売却計画から売却後のアフターフォローまで、ひとりの担当者が親身に相談に乗ってくれるシステムを採用しています。

また、大手企業の特徴のひとつとして、広告ネットワークの広さがあります。

新聞やチラシ、WEBサイトや雑誌の掲載など、たくさんの宣伝方法を使い、売却予定の物件を全国的に紹介してくれます。

店舗数は、北海道から九州まで全国に268店の支店があります。

・東急リバブル

東急リバブルは、1972年に設立された東急不動産ホールディングスの子会社です。

不動産売買や賃貸の仲介、マンション販売やリノベーション事業を行っています。

系列会社では、東京急行電鉄株式会社や東急ハンズなどが有名です。

東急リバブルは、年間の販売仲介取引件数23,278件を記録し、業界第3位の成績を収めています。

保証サービスも充実しており、住宅設備検査や修繕保証を受けられる「リバブルあんしん仲介保証」や、売却予定のマンションをリフォーム後、家具をコーディネートしてから販売してくれる「アクティブ売却パッケージ」というサービスなども用意されてあります。東急リバブルの店舗数は全国に174店ほど展開しています。

・野村不動産アーバンネット株式会社

野村不動産アーバンネット株式会社は、2000年に設立された野村不動産ホールディングス株式会社の系列会社です。

不動産売買や保険代理店業務、不動産投資事業を行っています。

野村の仲介プラスというブランドを展開し、不動産情報サイト「ノムコム」も運営しています。

2017年に行われたオリコン日本顧客満足度調査では、戸建て仲介売却とマンション購入仲介業では2年連続1位を獲得しました。

野村不動産では、物件探しに役立つ情報サイトノムコムのほか、投資用の情報サイト「ノムコム・プロ」、60歳以上の人が安心して利用できる住み替えサイト「ノムコム60→」など、WEB事業にも力を入れています。

主に、首都圏や関西地方を中心に事業を展開しています。

・三菱地所ハウスネット

三菱地所ハウスネットは、1976年に設立された不動産流通企業です。

売買や賃貸の仲介のほか、コンサルティングや損害保険代理店業務などを展開しています。

三菱地所ハウスネットは三菱地所グループのひとつです。

同じ三菱グループ内では、会員制の不動産相談を受け付けている三菱地所レジデンスクラブや、リフォーム事業を手掛けている三菱地所リフォームなどが有名です。

三菱地所ハウスネットの特徴としては、「三菱地所の住まいリレー」という保証サービスを実施しており、マンションや戸建て住宅を売却する前に建物や設備を検査してくれる安心サポートが提供されてところです。

首都圏や関西、中京圏を中心に店舗を展開しており、現在では全国に21店舗営業されています。

・小田急不動産

小田急不動産は、1964年に設立された小田急電鉄株式会社グループの不動産会社です。

戸建やマンションの売買や仲介のほか、住宅開発や建設事業を行っています。

小田急線の駅前に事務所を設けたり、小田急線沿いの住宅をすすめてくれたりするなど、小田急電鉄と連携を組んでいます。

そんな小田急不動産では、「ソナエアラバ」という安心保証サービスを実施しており、建物検査や境界確認、住宅トラブルに24時間対応するなど、売却時の不安をサポートしてくれます。

また、売却がスムーズにすすむよう、室内をコーディネートしてくれる「居住中ホームステージング」というサービスもあります。

現在、首都圏や神奈川県など、主に小田急沿線を営業エリアとしており、約20店舗展開しています。

2、大手だから宣伝範囲が広い

大手不動産の強みは、まだまだこれだけではありません。

知名度が高いということは、宣伝方法や広告力にも期待できるということです。

通常、不動産会社と専任媒介契約や専属専任媒介契約を締結すると、レインズという不動産流通機構というネットワークに売却物件を登録してくれます。

しかし、大手の不動産会社は来店者も多く、自社で不動産情報サイトも運営しており、レインズだけでなく多方面に物件を紹介してくれるという点が大手企業の強みです。

ちなみに、一般的には広告の費用については「依頼によるか」「依頼によらないか」によって料金が異なります。

原則として、業者は依頼者が広告を依頼していない場合は、広告料を請求してはいけない規則ですが、特別に依頼をした場合は広告費を請求されることがあります。

詳しくは媒介契約時に交付される媒介契約書（34条書面）の広告費の部分を確認してみましょう。

3、保証サービスが充実

上記で紹介した、すまいValueに参加している6社のサービスを比較してみると、ほとんどの会社で「建物検査」「瑕疵サポート」などの保証サービスが受けられるということがわかりました。

おさらいの意味でも、これらの保証サービスの内容について、もう一度比較してみます。

ただし、この保証サービスを受けるには成約を決めることや、専属専任媒介契約を結ぶことなど、条件が必要になる場合もありますので、事前に確認しておきましょう。

・三井不動産リアルティの「360℃サポート」

360℃サポートとは、建物の事前検査や売却後のアフターフォローが受けられるサービスです。

売却するときに建物に深刻な劣化があると、売主は買主に対して瑕疵担保責任という責任を負わなければいけません。

そのような「後から見つかった劣化部分」をできるだけ失くすためにも、事前に建物の劣化状況を把握し修繕しておく必要があります。

360℃サポートは、雨漏りやシロアリ対策だけでなく、給湯器やエアコンなどの設備チェックをも行ってくれます。

・住友不動産販売の「瑕疵保証サービス」

瑕疵保証サービスとは、通常売り手である依頼者が追わなければいけない瑕疵担保責任を、契約期間内であれば住友不動産販売が代わりに修繕してくれるというサポートシステムです。

売ったあとに見つかった雨漏りや木材の腐食問題を、引き渡しから2年の間であれば住友不動産販売の負担で修繕対応してくれるという保証サービスです。

・東急リバブルの「リバブルあんしん仲介保証」

リバブルあんしん仲介保証とは、売却後に見つかった雨漏りを引き渡し後の3ヵ月以内であれば500万円まで、修繕費を保証してくれるサポートシステムです。

また、売却前にも建物にこういった劣化がないかを事前検査し、もし深刻な劣化部分がみつかり売買に影響が出る場合には、担当者が依頼主へアドバイスもしれくれます。

・野村不動産グループの「補修サービス」

補修サービスは、売却予定物件を建物補修の専門家がきちんとチェックし、瑕疵が見つかった場合は同じく専門家が修繕を行うというサービスです。

野村仲介プラスの補修が、他社とちょっと異なる点は、保証期間が最長5年という長い期間サポートが受けられるという点です。

新たに見つかった劣化部分だけを修繕対象にするのではなく、以前にトラブルを起こした個所においても補修サービスの対象となります。

・三菱地所ハウスネット「あんしん5年保証」

あんしん5年保証は、売却予定物件の給水や排水管、エアコンやインターフォンなどの住宅設備を確認してくれるサービスです。

野村の補修サービスと同様、引き渡し後から5年の間はサービスの対象となる特徴があります。

また、あんしん5年保証は買主にも「保証対象物件です」というアピールができるため、売却後のトラブル防止にも繋がります。

・小田急不動産の「ソナエアラバ」

ソナエアラバは、住宅設備の修繕や瑕疵部分の対応、建物のクリーニング、クロスの修理などを保証してくれるサービスです。

他社と異なる点は、修繕期間が1年とやや短く感じる反面、500万～1,050万円の範囲内で修繕してくれるという他社よりも高額な修繕費用が期待できます。

このように、査定を依頼した会社によって様々な保証サービスが受けられます。

大手企業ならではの高額なサポートが期待できますが、適用となるためにはいくつか条件をクリアしないといけないため、契約時にはよく確認することが大切です。

3、すまいValueのデメリット

ここまで、すまいValueのメリットを紹介してきましたが、ここからは大手不動産のデメリットについて触れていきます。

すまいValueの評判を確認すると、「地方は営業エリアに入っていない」「勧誘がくる」というデメリットが見られます。

大手6社の営業エリアを確認すると、ほとんどの会社が首都圏や関西圏をカバーしていますが、地方の政令都市以外の地域に関しては支店数が少ないのが現状です。

また、大手不動産会社からはDMや営業メールが送られてくるということが見られます。

大手企業では、担当者の意志とは関係なく、会社の方針として流れ作業のように営業や宣伝活動を行っているところがあります。

このような営業に関しては、はっきり「不要だ」ということを伝えましょう。

「傷つけるから強く言えない」という曖昧な対応をしていると、いつまで経っても勧誘が来ることがあります。

物怖じせずに、「不要な宣伝は不快だ」と強く伝えることも大切です。

4、すまいValueを利用するときの流れ

ここまで、すまいValueのよい評判と残念な評判をみてきました。最後に、実際にすまいValueを使用するときの手順について、簡単に紹介していきます。

実際にすまいValueを利用するときの参考にしてみてください。

１、売却したい物件の情報を入力

すまいValueの公式サイトから、物件の種類と建物の場所、築年数や所有者情報を記入していきましょう。

番地や専有面積以外は、プルダウンメニューから該当する値を選択するだけなので、割と簡単に入力することが可能です。

「連絡は携帯にしてほしい」「昼間は会社なので、夕方以降の連絡にしてほしい」など、連絡手段や希望時間帯などがあれば、「ご要望・その他連絡事項」に記載してみましょう。

ただし、原則として物件を売却できるのは所有権者か所有権の代理人です。

査定や売却の許可を得ていない建物を査定すると、今後大きなトラブルの原因となるため、注意しましょう。

２、査定可能な会社を選択

必要事項の入力が終わると、情報に適した不動産会社が表示されます。

表示されるのは大手6社のいずれかですが、物件の所在地がある営業エリア内の支店から選択できます。

一度の申込で、6社の会社に査定を依頼することができます。

ただし、地方によっては営業エリア外となります。

物件の所在地がエリア内に該当するのかは、一度住所を入力し、支店名が出てくるかどうかチェックしてみるのも、ひとつの手です。

３、査定の連絡が来るまで数日かかる

査定を申し込んだら、連絡がくるまで数日かかります。

査定が完了すると、すまいValueの公式サイトから「査定完了メール」が送信されるので確認してみましょう。

「査定の結果が来ない」「査定を断ったのに勧誘が来る」ということが起こった場合には、不動産会社に直接連絡することもできますし、すまいValueの公式サイトに間接的に各不動産会社への要望を送信することも可能です。

すまいValueへ連絡する際には、身分証明のひとつとして「査定ID」を伝えるようにしましょう。

まとめ

すまいValueは、不動産業界をリードする「三井不動産リアルティ」「住友不動産販売」「東急リバブル」「野村不動産グループ」「三菱地所ハウスネット」「小田急不動産」の大手6社が運営している査定サイトです。

大手不動産のメリットは、売却予定の物件の宣伝方法が豊富なこと、広範囲に広告してくれるという点です。

また、保証サービスも充実しており、各社で修繕サポートやアフターフォローのような様々なサポート体制が用意されています。

ただし、大手不動産は首都圏や関西圏エリアに集中していることが多く、地方だと営業エリア外である可能性もあります。

さらに注意したい点としては、不動産の担当者に営業連絡の断りを言っても、会社組織が大きいため、DMやハガキが届くかもしれません。

しかし、すまいValueの公式サイトでは、勧誘や査定連絡のことなど相談に乗ってくれるサポートも行っているため、上手に活用してみましょう。